企業戦略実践ノウハウ！　新聞記事から見る旅行ネット業界～ネット社会がもたらすビジネスモデルの変革～：メールマガジン

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「新聞記事から見る旅行ネット業界～ネット社会がもたらすビジネスモデルの変革～」

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VOL.050 「新聞記事から見る旅行ネット業界～ネット社会がもたらすビジネスモデルの変革～」

今回は、これまでとちょっと違ったやり方でお送りします。

リーマンショックから1年が経ちましたが、業績を伸ばしている数少ない業界の中で、旅行ネット販売があります。

その旅行会社のネット販売についての記事が、2009年9月1日の日経産業新聞に出ていましたので、その記事を紹介しながらコメントをはさんでいきたいと思います。

◆旅行大手、ネット販売本腰－専門会社を追撃

>旅行大手がインターネットでの旅行販売に本腰を入れ始めた。
ネットで旅行や宿泊の予約をする消費者が増え、知名度で先行するネット専業旅行会社にパイを奪われる構図が鮮明になってきたためだ。
サイトに掲載するツアーを増やしたり、操作性を向上させる機能を設けたりと工夫を凝らす。ただ、出遅れ感は大きく、ネット系企業に追いつくには課題も多い。

【コメント】

旅行のネット販売は、90年代後半からすでにスタートしていたので、知名度で先行するネット専業旅行会社にパイを奪われるのは当然ですね。

ただ、大手だからできることというのがたくさんあるはずです。
そこを見つけられるかが、勝負だと思います。

業績改善に向けた中期経営計画の追加策を8月中旬に打ち出した近畿日本ツーリスト（KNT）。その中に、ネットでの旅行取扱高を2012年12月期に400億円と09年12月期見込みの約3.3倍に増やすことを盛り込んだ。同時に発表した希望退職の募集が守りなら、ネット販売の拡大は攻めの一手になる。

【コメント】

2009年から2012年までたったの3年間。その見込みを約3.3倍に増やすということから、大企業が市場拡大の具合を、かなり高く見積もっていることが伺えます。

もう一つのポイントは、「希望退職者の募集」です。ネット販売に軸足をもっていくということは、営業マンの人数はこれまでより少なくて済みます。
経営的に見ても非常に有効なツールであることがよく分かります。

「まず、パックの商品をすべてネットに掲載する」（越智良典専務）。
同社は海外パックで約6割、国内パックは約2割しかウェブに載せていない。
出発日時や宿泊施設で価格が異なり、パンフレットの一覧表をウェブに移植すると操作が複雑になるためだ。今後はネット向けに簡素化した商品もつくる方針だ。

【コメント】

旅行関連商品というのは、企画重視で商品設計を行っているためどうしても複雑になっています。
以前、某大手鉄道会社の旅行商品販売サイトの仕事に携わっていたのですが、足つきになると行き帰りのルートが違うだけで大きく金額が変わってきたり、あまりにもたくさんの商品パターンが出てきてしまいます。

記事にあるように、できるだけ商品を掲載するということはもちろんですが、ネットならではの商品開発とがこれから益々重要になると思います。

ネット販売の強化は旅行大手の共通の課題。JTB、KNT、日本旅行は08年度の旅行取扱高が前年度に比べ6～9％減ったが、楽天トラベルは08年12月期に前の期比18.4％伸ばし、高級ホテル需要減が響いた一休も09年3月期に同0.7％増やした。成長性の違いは歴然としている。

【コメント】: ここまで顕著に業績に現れると、ネット販売に注目せざるをえません。
営業日の削減のお話をしましたが、ビジネスモデルをチェンジする良い機会だと思います。
ビジネスモデルのチェンジとは、ネット販売だけに依存するという意味ではありません。新しいやり方を開発するいい機会であると考えるべきです。

日本旅行は自社サイトの競争力を高めるため、8月6日から宿泊予約サイトを東横インの客室管理システムと直結させた。東横インは各施設ごとに予約サイトに登録していたため、消費者がネットで予約できる施設が限られていたが、日本旅行を通せば国内全施設の空き室を参照して予約できるようになった。
JTBも11年度までの中期経営計画でネット販売を重要な成長戦略の1つに掲げた。
「予約のネットへのシフトが想像した以上に急ピッチで進んでいる」
（田川博己社長）との危機感は強い。