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KFC♥ラバー垂涎!? カーネルおじさんグッズの並ぶオンラインストアオープン

ここ数年来、アメリカのKFCでは “カーネルおじさん推し” のキャンペーンが続いています。
もちろん日本でもカーネルおじさんはKFCのシンボル、そして創業者として有名ですが、ヒーローとして扱うキャラとはちょっと遠いという認識ではないでしょうか。それがアメリカではガチでおじさんをアイコン化。つい最近では80年代のイケメン俳優ロブ・ロウがカーネル・サンダースを演じ、成層圏を越え宇宙空間に行ったり、また米KFCの母の日キャンペーンでは昼メロのヒーロー風に脚色されたりと、その活躍 (?) ぶりにKFCファンは歓喜。そしてKFCの展開する広告手法に、世界中のマーケッターが注目をしています。

カーネルおじさんアパレルに進出。これがデビューコレクション!

先週オープンしたばかりの米ケンタッキーフライドチキンのオンラインストアも、KFCファンに贈るサプライズのひとつです。すでにアメリカのポップカルチャーアイコンとして、カーネルおじさんは70余年も君臨しているわけで、これからさらにブランドのプライオリティを高めるべくアパレル事業に進出か? そんな期待感を煽るように、限定的にオンラインストアを開設していました。

アイテムには、日本円で1,000円単位から購入が可能なフライドチキンをモチーフにしたソックスやTシャツ、またカーネルおじさんのクラシックタイや枕カバーをラインナップ。一方では、本物の隕石を鉄と一緒に金型へ入れて鋳造した「Zinger」チキンサンドイッチの形をした$20,000 (約224万円!) のオブジェまで用意するなど、話題性にこと欠きません。

実際にウェブサイトを訪れると、サイト設計は文字要素を最小限にしているにもかかわらず、写真を使った説明がとても端的でわかりやすいことに驚かされました。優れたUIの操作性、商品選びからカートのチェック、決済まで滞りなく進められる動線の設計に感服。ちなみにマーチャンダイズのパートナーにはStaplesが参加し、プロジェクトはオレゴン州ポートランドに本社のあるWieden & Kennedyが制作をしています。

オープンから1週間も経たずに、すでに「SOLD OUT」の商品もちらほら見かけ、隕石バーガーもすでに品切れとのこと。また問い合わせたところ、現時点ではアメリカ国内に限定して配送を行っているため、残念ながら日本からのオーダーには対応していないと回答がありました。

ちなみに “Similarweb” で訪問者数を調査したところ、サイト公開から6日間で29万5,445人が来訪。ページビューは35万PVを達成していました。

中国人のKFC♥は、アメリカや日本を上回る!? 上陸30周年記念モデルを発売中

KFCオンラインストアのオープンより少し前の7月7日に、中国ではカーネルおじさんのスマートフォンがリリースされました。
これはケンタッキーフライドチキンの中国上陸30年を記念したアニバーサリーモデルで、HUAWEI(ファーウェイ)製5.5インチ画面を持つ “Enjoy 7 Plus” に最新アンドロイドOSをインストールした5,000台限定モデルとのこと。KFCのコーポレートカラーで彩った外観を持ち、背面にはカーネルおじさんが刻印されています。

中国版TwitterともいえるWeiboの記事によれば、KFCアニバーサリーモデルにはデフォルトですでにKミュージックやKFCのアプリがダウンロード済みで、中国KFCで使える仮想通貨「K dollars」に対応。価格は中国現地価格で1,099元、日本円に換算すると約1万8,000円前後で、現在アリババ系のB2Cサイト “Tmall” ストアで取り扱っています。

中国におけるKFCのブランディングについてチャイナデイリーでは、1987年の本土上陸以来、一番人気のファストフード店として幅広い世代から認知されていると紹介しています。
QSRとは、クイックサービスレストランというコンセプトのことで、中国ではマクドナルドやピザハット、バーガーキング、サブウェイといった西欧QSRブランドが90年代以降に、続々進出。QSRブランドの先駆者でもある中国KFCは、大小含め1,100都市で5,000店以上を展開し、40万人以上のKFCスタッフが従事しています。

2017年の中国経済はエコノミストらの間では悲観的な見方がされていますが、外食市場に関しては3兆元(日本円に換算して約56兆円)市場に達しており、旺盛な消費が期待されています。エヌピーディー・ジャパンのリポートでは、インターネットで注文し宅配する外食デリバリーが前年比23%増と成長著しく、この分野は今後さらに伸長すると見られています。
KFCのスマートフォンは、アマゾンのダッシュボタンならぬ、どこでもKFCサーチ機能の出前ツールとしての役割を付加しつつ、外資ブランドのプライオリティもアピールできるデバイスとして、新しい価値の提案をしているものと考えられるのです。

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