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世界的に『ぽっちゃり増加』傾向。痩身ビジネスの追い風は続く

「ぽっちゃり」と言えば聞こえはいいけれど、要は太り気味。 WHO (世界保健機関) 基準による BMI (Body Mass Index) 判定によると、身長に対し体重が重すぎる【過体重】の指数は25~29。BMIが30以上になると【肥満】に該当するとして、高血圧に糖尿病や腎臓病、癌やその他深刻な病気にかかるリスクが高くなることを指摘しています。

日本でもBMI25以上は肥満と判定され、BMI35以上になると「高度肥満」に分類されて診断や治療の対象になります。遡ること2008年の健康保険法の改正を機に、日本では同年の4月より40歳以上になると「特定健康診査(メタボ検診)」が健康診断の一般項目に含まれ、太り気味や肥満に該当する人やその予備軍を減少させるための指導がとられています。

BMIの計算式は世界共通【体重 (kg)/身長(m)x身長(m)】
※計算式は大人用。子ども用のBMIの計算式と値は大人と異なります。
»農林水産省のページで、肥満・やせの程度を確認できます。
»子ども用はこちら

最新の調査でわかった肥満拡大の事実

先ごろ、医学雑誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』で、世界的に肥満の増加を示すデータが公表されました。1980年と2015年の間で、過体重と肥満の割合を分析。BMI25以上が2倍に増えていることがわかりました。すなわち肥満に分類されたのは、1億800万人 (108ミリオン) の子どもと6億人 (600ミリオン) の大人。この総数を世界人口に照らし合わせると、過体重~肥満人口の占める割合は1割にものぼるのです。

肥満人口の上昇した国は、調査対象の195カ国中73カ国。その内訳で目立ったところで、子どもの肥満率の上昇が問題視されています。先進国と新興国、途上国を問わず体重は増加しており、肥満に起因する疾患による死亡者数も増えていると、研究者は発表しています。

調査報告書では、先進国のアメリカが、2015年における子どもの肥満率は調査対象の国の中で最も高い結果を示し、これには医療機関はじめメディアもショックを受けています。
こちらはOECDの発表する2015年の加盟国肥満率一覧です。日本は最低の肥満率です。


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アメリカの痩身ビジネスはフィットネスに直結

CDC (アメリカ疾病予防管理センター) の公表する別のファクトシートによれば、成人の1/3以上 (36.5%) は肥満。アメリカでは太っていることが深刻な社会問題でもあり、一方ではフィットネス業界や痩身ビジネスを加速する材料にもなっているのです。
少なくとも5人に1人のアメリカ人は会員制のジムに通い、パーソナルトレーナーの指導の下、エクササイズを行っているとの報告もあります。

フィットネス業界が成長した背景には、数年前に「やせ薬」が下火になったことが理由にあげられます。90年代に「やせ薬(アンチ肥満ピル)」の開発と、それに向けた投資が加速、新薬の商品化が進められた一方で、事故も多発。現在は薬よりもフィットネスとキャンプ、そして食餌療法のノウハウを用いたセミナーの開催など、減量を目的に集客するビジネスが盛んに進められています。アナリスト予想では$660ビリオン (約7兆4,000億円) と見積もられる巨大マーケットです。

刺さるワードは#loseweight #fatloss、減量の経過はSNSで報告

アメリカの労働統計局 (Bureau of Labor Statistics) の示す数字によれば、体重をキープするためにジムにかけるコストは、おおよそ毎月の収入の1割程度。また米フィットネス業界によるジムの会員数は、2008年より18.6%上昇。会員数の増加に伴いフィットネスセンターも増え、並行してスポーツセンターで働く雇用増にもつながり、2014年には53万3,200人の雇用創出に寄与しました。今や老若男女や人種問わず、米国民の多くが憧れの対象として捉えている「スーパートレーナー」という職種も生まれています。ちなみにUSフィットネス業界の2017年はトランポリントレーニングに注目が集まり、SNSで#trampolineを検索すると、ライブな画像が見られます。

フィットネス業界全体で、2024年にはさらに8%の雇用増が見込まれ、投資家だけでなくアカデミックな方面から期待が寄せられています。皮肉なことに、太っている人が多いゆえ、アメリカの減量市場は今後も成長分野として位置づけられているのです。

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