調査対象の67%が 「ニュースはソーシャルメディアでキャッチする」と回答

2017年9月11日 1:24 PM

新聞やテレビより、FacebookやTwitterで最新情報を取り入れている人は、何も若年層に限ったことではないという結果を、米シンクタンクのピューリサーチセンターが報じています。
昨年に続き、同機関は2017年8月にソーシャルメディアの影響と浸透についての調査を実施。インターネットを利用する18歳以上の米国籍を所有する4,971人を対象に行ったところ、SNSでニュースを読む人の割合は、昨年に比べ緩やかに上昇していることがわかりました。

全米2億人強が利用するFacebook、影響力は紙媒体を凌ぐ

2016年と比較すると、ソーシャルメディアでニュースを読む率は、50代以上のシニア層で10%増え、全体を引き上げています。
ユーザーの最終学歴は大卒か、あるいは中高卒なのか、また白人かそれ以外の人種で、どのSNSを多く利用しているかも明らかにしています。端的に言うと、ニュースの情報源がSNSだという割合は、人種でいえば白人以外の層からの方が高く、昨年度と比べて8%上昇。ニュースの取得はSNSという人は、大卒よりも中高卒の人に多いという傾向が表れています。
ニュースを配信する大手メディア自体も、ユーザーに「シェア」され「拡散」されることを前提に、配信のタイミングやUI、UXを考えた設計を行い、PV (ページビュー) と同等かそれ以上にソーシャルメディアの効果を重要視しているのです。

どのSNSで拡散していくか、ユーザーの指向が読み取れる

SNSの「Twitter」「YouTube」「Snapchat」の3つに絞って使用率を比べると、Twitterでニュースを取得する率は昨年に比べ15%も増えています。しかもシェア(RT)率が3/4と高いことで、同機関では米大統領トランプ氏の影響も多分にあると分析しています。トランプ氏をフォローしたくないけど彼のツイートは気になる、シェアだけしておこう、といったユーザーの意識が働いているとも考えられます。

3つのサイトの中でTwitterの伸び率がずば抜けている一方、Snapchatも昨年度から12%向上し、YouTubeとほぼ同じくらい多くの人に利用されています。そのYouTubeは、今年の春に有料の「YouTube TV」をローンチし、視聴者に米主要ネットワークの最新ニュースを漏らさず視聴できるサービスを提供しています。米ニールセンの調査によると、YouTube TVの視聴者の半分は13歳から34歳で、普段テレビを視聴しない層を獲得していると公表しています。

6割強が「ニュースソースはFacebookから」と回答

SNSの中でもFacebookは、2017年1月時点で約2億人以上のアメリカ人が利用しています(Statista.com調べ)。ボリュームゾーンは25歳~34歳と、このあたりは日本と年齢構成に若干の違いがあり、興味深い部分です。実際に本調査で配布した質問票に、主なニュースの情報元はFacebookだと回答している人は、全体の2/3にも上りました。

折しもFacebookでは、フェイクニュースに対抗すべく情報の真偽をチェックし、不適と判定したニュースを流した発信元にはペナルティを課す機能を採用しています。その背景には、誤った情報を故意に拡散し、知らぬ間にバイアスがかかり、誰かを傷つけたり、あるいは混乱を招いたり、果ては炎上したりと、誤報と知らずに読んでシェアしてしまう人が後を絶たないことにあります。FacebookはSNSのトラブルを防ぐだけでなく、誤った情報の共有の抑制を図るため、プラットフォームのアップデートをすることを8月28日にアナウンスしています。

クロスメディアでニュースをキャッチ

日本でもテレビを見る人が減少しているといわれていますが、アメリカではもっと顕著です。米3大ネットワークであるCBS、ABC、NBCのイブニングニュースを視聴しない率が25%も存在し、「めったに視聴しない」25%と合わせると半数にも上ります。

2016年に比べると8%増加し、今後はテレビのニュース番組の枠自体が見直されるのも時間の問題に思えます。新聞にいたっては、「読まない」が25%、「ほとんど読まない」が32%。むしろラジオでニュースを聞いている人の方が多いという結果が出ています。

ここまでSNSでニュースを取得する層が拡大していることを述べてきましたが、プラットフォームによってもさまざまな指向があることを、同調査は明らかにしています。例えば、Twitterのユーザーは、ニュースブログよりもニュースサイトやアプリで情報の深堀をする傾向がある。Facebookのユーザーは、ローカルテレビ局の情報をサイトから入手している人が多いなど、情報をソーシャルメディアだけに頼らず、紙媒体やテレビを含め、さまざまな経路から収集していることが浮かび上がっています。

信頼度の高い「新聞」を上回るニュースメディアがインターネット上に存在し、それをソーシャルメディア経由に入手している人が年々増加傾向にあることは確かです。情報の受け手は配信元にニュースの真偽を問いつめるだけでなく、取捨選択をする能力を高めることが必要となるでしょう。
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