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調査対象の67%が 「ニュースはソーシャルメディアでキャッチする」と回答

2017年9月11日 1:24 PM

新聞やテレビより、FacebookやTwitterで最新情報を取り入れている人は、何も若年層に限ったことではないという結果を、米シンクタンクのピューリサーチセンターが報じています。
昨年に続き、同機関は2017年8月にソーシャルメディアの影響と浸透についての調査を実施。インターネットを利用する18歳以上の米国籍を所有する4,971人を対象に行ったところ、SNSでニュースを読む人の割合は、昨年に比べ緩やかに上昇していることがわかりました。

全米2億人強が利用するFacebook、影響力は紙媒体を凌ぐ

2016年と比較すると、ソーシャルメディアでニュースを読む率は、50代以上のシニア層で10%増え、全体を引き上げています。
ユーザーの最終学歴は大卒か、あるいは中高卒なのか、また白人かそれ以外の人種で、どのSNSを多く利用しているかも明らかにしています。端的に言うと、ニュースの情報源がSNSだという割合は、人種でいえば白人以外の層からの方が高く、昨年度と比べて8%上昇。ニュースの取得はSNSという人は、大卒よりも中高卒の人に多いという傾向が表れています。
ニュースを配信する大手メディア自体も、ユーザーに「シェア」され「拡散」されることを前提に、配信のタイミングやUI、UXを考えた設計を行い、PV (ページビュー) と同等かそれ以上にソーシャルメディアの効果を重要視しているのです。

どのSNSで拡散していくか、ユーザーの指向が読み取れる

SNSの「Twitter」「YouTube」「Snapchat」の3つに絞って使用率を比べると、Twitterでニュースを取得する率は昨年に比べ15%も増えています。しかもシェア(RT)率が3/4と高いことで、同機関では米大統領トランプ氏の影響も多分にあると分析しています。トランプ氏をフォローしたくないけど彼のツイートは気になる、シェアだけしておこう、といったユーザーの意識が働いているとも考えられます。

3つのサイトの中でTwitterの伸び率がずば抜けている一方、Snapchatも昨年度から12%向上し、YouTubeとほぼ同じくらい多くの人に利用されています。そのYouTubeは、今年の春に有料の「YouTube TV」をローンチし、視聴者に米主要ネットワークの最新ニュースを漏らさず視聴できるサービスを提供しています。米ニールセンの調査によると、YouTube TVの視聴者の半分は13歳から34歳で、普段テレビを視聴しない層を獲得していると公表しています。

6割強が「ニュースソースはFacebookから」と回答

SNSの中でもFacebookは、2017年1月時点で約2億人以上のアメリカ人が利用しています(Statista.com調べ)。ボリュームゾーンは25歳~34歳と、このあたりは日本と年齢構成に若干の違いがあり、興味深い部分です。実際に本調査で配布した質問票に、主なニュースの情報元はFacebookだと回答している人は、全体の2/3にも上りました。

折しもFacebookでは、フェイクニュースに対抗すべく情報の真偽をチェックし、不適と判定したニュースを流した発信元にはペナルティを課す機能を採用しています。その背景には、誤った情報を故意に拡散し、知らぬ間にバイアスがかかり、誰かを傷つけたり、あるいは混乱を招いたり、果ては炎上したりと、誤報と知らずに読んでシェアしてしまう人が後を絶たないことにあります。FacebookはSNSのトラブルを防ぐだけでなく、誤った情報の共有の抑制を図るため、プラットフォームのアップデートをすることを8月28日にアナウンスしています。

クロスメディアでニュースをキャッチ

日本でもテレビを見る人が減少しているといわれていますが、アメリカではもっと顕著です。米3大ネットワークであるCBS、ABC、NBCのイブニングニュースを視聴しない率が25%も存在し、「めったに視聴しない」25%と合わせると半数にも上ります。

2016年に比べると8%増加し、今後はテレビのニュース番組の枠自体が見直されるのも時間の問題に思えます。新聞にいたっては、「読まない」が25%、「ほとんど読まない」が32%。むしろラジオでニュースを聞いている人の方が多いという結果が出ています。

ここまでSNSでニュースを取得する層が拡大していることを述べてきましたが、プラットフォームによってもさまざまな指向があることを、同調査は明らかにしています。例えば、Twitterのユーザーは、ニュースブログよりもニュースサイトやアプリで情報の深堀をする傾向がある。Facebookのユーザーは、ローカルテレビ局の情報をサイトから入手している人が多いなど、情報をソーシャルメディアだけに頼らず、紙媒体やテレビを含め、さまざまな経路から収集していることが浮かび上がっています。

信頼度の高い「新聞」を上回るニュースメディアがインターネット上に存在し、それをソーシャルメディア経由に入手している人が年々増加傾向にあることは確かです。情報の受け手は配信元にニュースの真偽を問いつめるだけでなく、取捨選択をする能力を高めることが必要となるでしょう。

デスクトップ広告の減少、クリック率を決めるモバイルUXの重要性

2017年8月2日 8:50 AM

先週、オンライン広告の調査で興味深い数字が公表されました。ソーシャルメディア上で展開する動画広告への出稿は、テキスト広告や静止画のバナー広告などすべてを含めた広告の、実に30%を占める。そして検索におけるインプレッション数の60%が、ETA(拡張テキスト広告)に着地しているとのこと。
このリポートを発信したのは、イスラエルのテルアビブにグローバル本社を置くKenshooです。Facebookのマーケティングパートナーとして有名な同社は、検索連動式マーケティングプラットフォームをはじめ、デジタルマーケティング界で先頭を走り、個々の企業に合わせてテーラーメードしたAIソリューションを提供し、昨年はフリマアプリで日本国内最大のユーザー数を誇るメルカリが、同社の検索連動型広告の管理ツール「Kenshoo Search」を採用したことで話題になりました。今年の春、日本に営業拠点を置き、グローバル展開を急ぐ企業や広告業界に向けた提案を本格的に始動しています。

テレビ広告を凌駕するオンライン広告

マーケティングプラットフォームのグローバルリーダーKenshooのリポートによると、モバイル向けの広告費はソーシャルメディアで51%、検索型広告は45%ともに増大しました。

これとは別に、ロンドンに拠点を置くサービスファームのPWC(プライスウォーターハウスクーパース)の今年5月に発表した年次リポートによると、2016年から2021年を通じてデジタル広告の年平均の成長率は9.9%で伸びていくと予測。これに伴いオンライン広告は2021年までに116億ドル (約1兆2,840億円) 、テレビ広告のおよそ1.5倍の規模に拡大するとみています。

実際に、オンライン広告の隆盛で米国テレビの広告収入はどれだけ影響を受けているのでしょうか。広告調査会社のSMI (スタンダード・メディア・インデックス) の報告するところでは、2017年の第2四半期はアメリカの広告市場全体が前期比較3.8%成長であるにもかかわらず、テレビ広告は0.8%下がっており、対するデジタルメディアは11%の収益を得ています。

テレビ広告とオンライン広告、キャンペーン出稿の価格差

オンライン広告は、、ペイド(Paid)とオーガニックの2つに大別できます。ペイド広告は、配信する期間や場所にもよりますが、テレビ広告より低い予算で出稿ができます。オーガニック広告は検索エンジンやSNS経由でユーザーにアプローチする方法で、出稿する側は費用面で負担を強いられることが少ないため、多くのキャンペーンではペイド広告と両立して行われています。
ごく短い期間に多くのオーディエンスにリーチできるテレビ広告の場合だと、キャンペーンではスポットの広告を掲載しています。オンライン広告だと掲載する「スペース」と「期間」で予算が変わり、一方のテレビ広告ではコマーシャルの秒数と期間、そしてゾーンにより数百万円から億まで投じられています。

ソーシャルメディアのインプレッション数はマイナス

出典:https://www.facebook.com/business/ads-guide/

先のKenshooのレポートでは、ソーシャルメディア全体でインプレッション数が前期より減少した理由に、デスクトップ広告の出稿自体が少なかったことにあります。とはいえソーシャルメディアのCPM (インプレッション単価) とCTR (クリック率) は増え、前年度と比較すると前者は39%、後者で31%向上。とくに「カルーセル広告」のCTR増が顕著であることが報告されています。

日本でもカルーセル広告への注目度は非常に高く、専門に扱うエージェンシーも増えてきています。SNSの各プラットフォームは「読み込むスピードの速い順」にユーザーへ広告を誘導するテクニックを取り入れるなど、モバイル向けのUXを日々改良しています。
魅力的なヴィジュアルで興味をひき、認知度を拡大。SNS広告なら、ターゲット層にまっすぐ届くよう設定することも可能なことで、急速に拡大。ただしサービスの内容や商品をわかりやすくレイアウトした画像でなければ、クリックしてもらえないことも考慮しておかないと。日々のディレクションのスキルアップとクリエイティブのレベルアップが必至になりそうです。

メール配信かSNSか? 2017年下半期、どちらがB2Cには有効なのか?

2017年6月21日 9:17 AM

デジタルマーケティングに携わるビジネスパーソンであれば、EメールマーケとSNSの両方を使ってこそ、目標値に到達する近道であることは十分わかっているはず。とはいえ、限られた予算内で費用と人的リソース、時間を割くとなれば、両立して施策を立てることが難しい場合も。

EメールマーケとSNSマーケ、どちらにも長所と短所があり、またどのような効果を発揮するのか、SEOディレクターのジョルダン・カステラー氏が最新のファクトシートをもとに興味深い解説をしているので、紹介をしていきます。

SNSはしないがEメールは使っている。そんな人がポテンシャルユーザーだったり…

Eメールマーケティングは、インターネット黎明期から行なわれている戦略のひとつで、Eメールを利用するユーザーがいる限り、今後も続けられていく手段です。
コミュニケーションのツールにメッセージアプリが幅をきかせている2017年において、実に37億人強(The Radicati Group調べ) がEメールを使用し、4年先の2021年には41億人に上るとも予想されています。
うち、Gメールだけで優に10億人が使用しているのです。
一方のSNSは、ユーザー数は25億人 (Statista調べ)

現段階でEメールマーケは、従来通り受信者にEメールを開封するよう促した後ランディングページに誘導、エンゲージメントにつなげるというキャンペーンがもっとも堅実でポテンシャルがあるとの見方がされています。

加えて、Eメールを受信できる37億人すべてがSNSを使っているとも言えないので、B2Cのユーザーリストを持っている企業はEメールマーケティングを最優先に施策を執ることをおすすめします。ただし配信するメールは、ユーザーの期待値を超える内容 (ヴィジュアルとメッセージの両方) でなければ、スパムフォルダに振り分けられてしまいます。
さらに既存の購読者リストだけでは、新規でメールの購読者を生み出しにくい状況も踏まえ、常に新しい試みをしながら配信していくことも必要になるのです。

ソーシャルメディアはマーケティングのスーパーパワー

「つながり」やコミュニケーションツールとしてのSNSは、日を追うごとに高い販促機能を備えるプラットフォームへとアップデートが繰り返され、進化を続けています。
エンターテイメント性の高いコンテンツを広告として、見込み顧客や潜在顧客へ正確に届けられることで、多くのマーケッターが利用。B2Cになくてはならない存在であることは間違いありません。

これまでECサイトで消費者は便利さを追求していましたが、Facebookの「ショップ」セクションや、Instagramの「shoppable posts」は従来の消費行動とは違う角度から、購入の機会を逃さない仕組みを構築しています。

リッチメディアを多用すればユーザーにイメージの刷り込みを行え、確実にブランドの訴求ができる。また視聴者の「つながり」を利用したイメージの拡散が大いに期待できる点が、従来の広告とは明らかに違います。
ユーザーに注目と興味をもたせればスーパーパワーになりえる手段です。
SNSを通じてランディングページやブログにユーザーを誘導することができれば、ウェブサイトのトラフィックも増加。多くのCTRの獲得、ブログならば上位ランキングにラインナップすることも見込めます。

78%の消費者は、購入前に商品レビューを確認している。

この78%という数字はアメリカの成人 (YouGov調べ) の場合。人からの評価が、どれだけ消費者の意思決定に影響しているのかを物語っています。
SNSの「つながり」から「後押し」をされれば、ユーザーが購入決定をする確率が高くなるのもうなずけます。
EメールはB2Cにとって有益ですが、ソーシャルメディアは消費者とブランドのイメージアップや距離を狭めてくれる点で利はあっても、ウェブサイトに促してメルマガ登録をしてくれるかといえば、難しいでしょう。

どちらかひとつしかできないのなら、配信リストを持っている場合、現在抱えているメール受信者を全員ロイヤルカスタマーに育ててみるつもりで、Eメール配信に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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購入決定を後押しする! Facebook ビデオ広告の効果とは

2017年6月6日 6:17 PM

毎日、数百万人もの人が、Facebook上に投稿された動画を何気なく視聴していますが、その影響力ははたしてどれくらいなのか。

動画作成サービス「Animoto」の調べによると、
実に、Facebookユーザーの6割が、ブランドの配信する広告動画を視聴しているとのこと。Animotoでは、さらに視聴者は意識的に見ているわけではないにしろ、64%が購入決定に至らないまでも、影響をされていることを1カ月間の調査結果で明らかにしています。

ニュースの流し読みはいつものことだけれど、文字だけの広告よりは画像の方が目に留まる。これが静止画でなく、動画だったらなおのこと。何の気なしに見ていることはママあります。
Animotoの調査によると、ブランドマーケッターのほぼ半分が月に4~5本の動画を投稿していて、そのうち92%ものマーケッターがFacebookに投稿するプロモーション動画は、新たに作り直したものでなく、すでに所有するメディアを再利用していると言います。

AnimotoのCEOであるBred Jefferson氏によれば、
「ビジネスとしてソーシャルメディアで顧客とつながりたいのなら、動画でどう商品をメッセージするかを考える必要がある」と、調査の最後に述べています。

2017年2月の時点で、Facebookのアクティブユーザーの数は17億人を超えています。その17億人中84%がモバイルデバイスで動画を視聴。ユーザビリティを考えて、各ブランドのマーケッターのうち81%は、モバイル向け動画を制作するにあたり、デフォルトでサウンドオフの設定をするといった調整をしていると回答をしています。

加えてソーシャルメディアのグル=尊師として名高く、またベストセラー作家としても有名なGary Vaynerchuk (ゲイリー・ヴェイナチャック) 氏も、Facebookのビデオ広告については大変肯定的な見方をしています。
»こちら
理由は、Facebook広告は設定次第で、狙いどおりのターゲット層に的確に届くのでコストパフォーマンスに優れ、かつポテンシャルユーザーにもリーチできるというメリットがあるから。

さらに動画であれば、先の調査結果を考慮しても静止画と比べて効果は1.6倍~期待ができます。

ビジネスに有効な動画、その尺は長くても2分以内、Explainer video (エクスプレイナー動画、解説ビデオ) 形式が好ましい。
そしてシェアできる環境にアップロードすることが重要です。

◎Animotoは、1,000人の消費者と500人のマーケティング担当者を対象に、今回の調査を行っています。
»詳しくはこちら

日米の比較、SNSやアプリにこんなに違いが!!

2017年5月2日 6:19 PM

日本ではメジャーなアプリが、アメリカではマイナー?
逆に、アメリカ人のスマホに当たり前のように入っているアプリが、日本では見ないとか。。。
スマホあるあるの世代別比較もおもしろいけれど、 国別はもっと興味深かったので、紹介します。 (参照元:総務省 平成28年度版ソーシャルメディアの普及より)

SNSの調査で、まず【20代】を比較。

日本が2人にひとりはFacebookを利用しているのに対し、 アメリカでは利用率91%。使ったことのない人が逆に珍しいくらい、普及しています。
では日本で人気のあるTwitterで、同じく20代を比較してみると、日本が53.5%なのに対し、アメリカは62.5%。Instagramはほぼ70%に届く数字で、YouTubeの利用率は80.5%。

アメリカの20代のSNS利用率は、総じてほぼ6割越え。
日本の20代で利用率6割を超えているサービスはYouTubeのみという結果です。
代表的なチャット&トークアプリの利用率については、日米だけでなく、韓国とドイツ、イギリスも交えて比較してみました。

日本ではLINEの利用率が突出し、KakaoTalkやWhatsAppは全世代で5%にも届いていません。

WhatsAppはドイツの全世代平均でも、利用率56%強を誇る、【ど定番】アプリ。
とはいえ、開発元のアメリカでは30代で2人にひとりが使っているくらい。
App Annieで調べたところ、アメリカ人の多くは、ここに取り上げなかったfacebookのメッセンジャーを利用しているようです。
Weiboはチャットアプリというよりも、中国版Twitter (ミニブログ)。
60代でも53.5%の人が利用している人気アプリなんです。

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