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子どもの「習い事」にかかる費用は月に平均1万2,560円。大人には5,000円以下のオンライン学習が人気

イギリスの高等教育情報誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(Times Higher Education)」は、2017年9月に、「THE世界大学ランキング2018」を発表しました。このランキングは、教育力、研究力、国際性など5つの項目についてデータを収集し、慎重かつ公正なパフォーマンス指標を用い、大学のパフォーマンスを順位付けしています。上位に英国の大学が並び、アジアでは北京と清華大学が30位以内に入る一方で、日本の東京大学は過去最低の46位でした。
ビジネスの現場も、高等教育の世界でも「グローバル化」が叫ばれて久しいですが、成果が見えないことに焦りを覚えつつ、今回は習い事をテーマに調査をしてみました。

塾や習い事などの1ヶ月の平均支出金額は1万2,560円

※ソニー生命の調査より抜粋。中高生、大学生の親の支出はこちら

大学全入時代を迎え、教育の質が問われる中で、塾や習い事など学校以外での教育にお金をかけたいという親は増えています。ソニー生命が、2017年に大学生以下の子どもがいる30~59歳の男女1,000名に行った調査によると、1カ月あたり子どもにかけている教育費(学校以外)の平均額は1万2,560円と、昨年と比較して2,320円増加しました。少子化が進む中、できる限り子どもの教育環境を整えてあげたいという親心がうかがえます。東京都内にある大型書店の多くは、目立つコーナーに「学力を伸ばす」、「プロママ」、「東大生の習慣」といったタイトルの書籍を平積みしています。この光景からも、いかに子どもの教育に関心を寄せる親の多いことかがわかります。先の衆議院選挙でも、与党の掲げる幼児教育無償化への期待度が高まり、子育て支援関連銘柄が買われて株価が上昇しました。

40~50代の習い事の実施率は19%、その内訳は?

忙しい日常の中でも、個性を磨いて自分の可能性を広げたいという目的から、大人の習い事も人気があります。矢野経済研究所の2016年調査によると、教育産業全体市場規模は前年度比 0.9%減で、2兆5,006 億円という結果が報告されています。そのうちの前年度と比較して拡大した分野は、「学習塾・予備校市場」「資格検定試験市場」「英会話・語学学校市場」「幼児英才教育市場」「企業向け研修サービス市場」の5分野でした。40代の習い事のトップ3は、1位 運動7.7%、2位 資格試験対策4.5%、3位 語学4.0%でした。資格、語学習得向けの教材も充実している「e-learning」の市場規模は、2013年以降右肩上がりに伸びています。月額のオンラインレッスン費用は、5,000円以下が50%と高い比率を占めています。特に子育て世代にとっては、子どもの習い事に費用がかかる分、リーズナブルなオンライン学習でコストを抑えたいといったお財布事情も推測できます。

KUMONが海外で成功しているワケとは?

習い事ビジネスのグローバル化で成功しているのは学習塾「KUMON」です。1974年ニューヨークで最初の海外教室が始まり、現在は50の国と地域に拡大しています。グローバル化の勝因は、教材を全世界共通にしていたことです。もともと「KUMON」の教材は、日本の学習指導要領を基準にしていなかったため、高校レベルまでの算数・数学は、翻訳すればどんな国でも活用できるように構成されていました。また、長年蓄積された算数・数学の独自のノウハウと個人別の学習スタイルは、子供たちの成績アップに直結し、KUMON式教室の評判は世界へ広がりました。受験のための勉強ではなく、基礎や学ぶ力を身につけるための教育という観点で、他の学習塾とは異なる成果を挙げています。この学習塾のフランチャイズビジネスは、グローバル展開しやすいビジネスとして考えられており、業績好調な学習塾、幼児教育市場から注目を集めています。

自分のペースでスキルアップ。動画学習サービスやオンライン高校が話題

オンライン動画学習サービスは、隙間時間に学びたいトピックスを選択し、自宅でスキルアップができるという点でニーズが高まっています。IT技術やマーケティングに関するオンライン講座は、書籍に書かれていない細かいテクニックや現場で実感した事例などを講師に自由に質問ができる時間も設けられており、オンラインならではの魅力があります。
子どもの学習分野では、オンライン高校やオンライン大学といった、通学することなく卒業できる学校が話題を集めています。さまざまな事情によって学校に行けない人や、成人してからも学びたいといった要望に応えられる自由なシステムが人気の理由です。KUMONの成功のように、習い事ビジネスは、人材の管理と学習教材の統一化により始めやすい事業と考えられています。それもオンラインであれば、教室を開催する場所を確保する必要もなく、学習教材に費やす紙代や印刷コストも抑えられ、さらに配信動画を流す授業であれば、人件費も削減できます。

ソニー生命が2017年4月に行った中高生がなりたい職業ランキングでは、第1位がITエンジニア・プログラマでした。IT関連の教育分野では、ウェブカメラ、動画、ライブチャット、スカイプなど双方向でコミュニケーションのとれるツールが積極的に利用されています。教養や技術が習得できるだけでなく、ICTリテラシーも身に付くという理由で、オンライン学習は今後さらに裾野を広げて展開されていくでしょう。

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